看護師不足対策に高齢者?

ゴールデンウィークも終わり、暑くなってきましたね。
白衣の交換が冬よりも短くなり、制汗剤を使い始めた看護師も多いのではないでしょうか。
ちょっと細い血管の患者さん何か来ると、終わったあとの手袋はびしょびしょ。
これから本格的な夏が来るかと思うと、過ぎ去った季節が恋しくなりますね。

さて、日本慢性医療協会の武久洋三会長は12日の定例記者会で、「夜間の准看護師養成コース」を設置するよう提案しました。
今後の看護師不足に対する具体的な対策です。以前にも2025年問題についてはこちら(2025年問題と看護師不足~検討会で見えてきたこと~)で紹介しましたが、今回は看護師不足とその解決策に焦点を当てていきます。

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看護師不足の現状

今、どのくらいの看護職員が誕生しているかというと、年間約7万2000人です。
このうち、看護師が約5万5000人、准看護師が約1万7000人です。
ちなみに、介護福祉士は年間約9万人の方がなっているので、それと比較すると看護職員は少なく感じますよね。
しかし、こちらの記事(2025年問題と看護師不足~検討会で見えてきたこと~)でも述べた通り、2025年には約200万人の看護職員が必要とされています。
この数字も現在検討されているところですが、団塊の世代がすべて後期高齢者となる2025年までには、今よりも看護職員を増やさなければいけないのは想像に難くないですよね。
つまり、あと9年で40万人の看護職員を確保しなければいけません。言い換えると、1年あたり約44.4万人の看護職員が誕生しなければいけない計算になります。
「え、今年間10万人にも満たないのに、無理じゃない?」
「ちょっとちょっと、どうなっちゃうの、日本の医療!!」

加えて、合計特殊出生率は1.42(2014年)で少子化も進んでいます。
今年の2016年に成人となった121万人は、去年よりも5万人の減少です。
成人=社会人というわけではありませんが、だいたいで言うならば3分の1の人が看護職員の道に進まなければいけない計算です。
さらに言えば、看護職員は未だに女性が多い職場ですから、女性に限っていうと約3分の2の人が看護職員に。そんなこと、ありえませんよね。
なりたい職業ランキングに看護職員も挙がりますが、みんながみんななるわけではありません。非常に厳しい現実です。


看護職員、どこからどう確保する?

それならばと、提案された対策案が、「元気な高齢者や外国人を活用する」ことです。
確かに、これなら新卒の看護職員を確保できなくても、必要な業務量をまかなえそうですよね。
ちなみに、この元気な高齢者については、55歳から75歳の方のことで今いる約3500万人の方々を指しています。
さらに、武久洋三会長は、「子育てをし終わった主婦層の方々や、リストラされた方々にも参加してもらいたい」「もし、そのうちの1%でも参加すると35万人になるので、2025年問題をクリアできる」と言っています。
そして、このような方たちが看護職員となれば、外国人看護師に頼らなくても超高齢社会を乗り切ることができるだろうと強調しました。

しかし、看護職員はぱっとなれるわけではありません。コンビニのバイトのように面接に受かったらOKというわけにはいきませんので、看護職になるための専門的な教育が必要です。
そこで武久洋三会長は、そういう方のために2年間の夜間の准看護師養成コースを設置するよう提案しています。
また、建設のコスト、労力や時間を抑えるために、今ある看護師養成学校が夜間のコースを設定すると良いと言っています。
それなら2025年までの猶予がない今、早急に取りかかれそうな具体策です。

高齢者を取り入れることによる問題点

元気な高齢者を准看護師として育て上げることで、2025年の看護師不足対策となるでしょう。しかし、問題もありそうですよね。
例えば、看護職はもともと体力勝負のところがあります。元気なとは言っても、やはり体力不足はあるでしょう。
若い看護職員ですら腰痛を患う方も多い世界です。
体調管理といった面では、厳しさがうかがえます。また、看護職員となる目的は「お金のため」という方が多い傾向になりそうです。
若い方たち、特に新卒で看護職に就く人は「看護職員として社会貢献ができる仕事に就きたい」「立派な看護師になるのが夢」など、目的や目標を抱いている人も多いです。
一方、元気な高齢者を対象にした場合、「リストラにあったので需要がある看護職に」「子育ても終わり老後のためにお金を稼ぎたい」という方が多くなることが予測されます。
もちろん、今までの経験を活かしてバリバリ働く元気な高齢者もいるかと思いますが、体力だけではなくモチベーションの低いスタートは看護の質に影響がでてくるのではないでしょうか。
加えて、給与の問題もありますよね。学費を支払って2年間学校に通ってからの就業となりますから、ある程度の収入の見込みが必要です。
看護職員の給与については、いろいろと論議されているところですから、こういった問題も視野に入れていかなければいけないでしょう。

いずれにしても、2025年まであと9年。来るべき時代に向けて、対応が急がれます。


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